ゴムくずとは？天然ゴムのみが対象という定義と誤分別リスク・処分方法を解説

「うちの廃棄物ってゴムくずに分類されるの？」
「パッキンとゴムローラーはどう違う？」
「処理費用はいくらかかるの？」

産業廃棄物業界で15年以上、様々な現場を知る筆者からお話しします。ゴムくずの分類は、多くの担当者が判定を誤ってしまう領域です。廃棄物処理法の定義は厳密で、天然ゴムと合成ゴムで大きく異なります。この記事では、あなたが確実に自社の廃棄物を判定できるよう、法律の根拠から具体例、処分方法までをまとめました。

ゴムくずは天然ゴムのみ：法律で定義された廃棄物

ゴムくずとは、天然ゴムの製造・加工時に発生する廃棄物のことを指します。合成ゴム（タイヤなど）は含まれません。この定義は1971年の廃棄物処理法施行通知で定められたもので、今も変わっていません。

実務では、この天然ゴムのみという限定が、多くの混乱を招いています。「ゴムだから、ゴムくずじゃないか」という判断は間違いなのです。

天然ゴムのみが「ゴムくず」と法律で定義されている理由

廃棄物処理法施行通知（昭和46年10月25日）には、ゴムくずについて、次のように記載されています。

天然ゴムくずが含まれるものであること

つまり、天然ゴムの素材そのものが、廃棄物処理法の対象となっているわけです。合成ゴムで作られた廃棄物は、別の分類（廃プラスチック類）に振り分けられます。

現場では、「ゴム製だから」という外観で判断してしまう排出企業が多くいます。そのため誤分別が発生し、廃棄物処理法違反となるケースが後を絶ちません。

天然ゴムと合成ゴムはどう見分ける【原料・製造方法の違い】

天然ゴムと合成ゴムは、素材の根本が異なります。

区分	天然ゴム	合成ゴム
原料源	ゴムノキの樹液（ラテックス）	石油の副産物（ブタジエンなど）
製造方法	ゴムノキからの採取→凝固→加工	化学合成→ポリマー化→加工
特徴	生物由来、弾性が天然的	耐久性・耐薬品性に優れる
廃棄物分類	ゴムくず	廃プラスチック類
処分方法	焼却・溶融後、灰は建材化可能	焼却または埋立

天然ゴムはゴムノキという樹木の樹液を採取して作られます。ラテックスと呼ばれる白い液体を凝固・乾燥させ、ロール状に加工したものが流通します。製造地は主にインドネシア、マレーシア、タイなど熱帯地域です。

合成ゴムは、石油を原料として化学的に合成されます。ブタジエンゴムなどの複数の種類があり、各種の工業製品（タイヤ、ベルト、パッキン、ワッシャーなど）に使われています。

重要なのは、製品カタログや材質表示を確認することです。「ゴム製」と書いてあっても、それが天然ゴムなのか合成ゴムなのかは、素材欄に明記されていることがほとんどです。

あなたの廃棄物はゴムくず？2段階判定フロー

判定は、シンプルな2段階で足ります。

第1段階：素材の確認

あなたの廃棄物が、天然ゴムなのか合成ゴムなのかを調べてください。

• 製品カタログを確認する
• 発注書や仕入書の素材欄を見る
• 製品パッケージに記載されている場合もある

天然ゴムと書かれていれば→第2段階へ進む
合成ゴムと書かれていれば→ゴムくずではなく、廃プラスチック類に分類
素材が不明な場合→業者に相談が必須（後述のFAQで対応方法を記載）

第2段階：該当品目の確認

第1段階で「天然ゴム」と確認できたら、次に「製造・加工工程で発生した廃棄物か」を確認します。

✓ ゴムくずに分類される例

• ゴム製造時の裁断くず
• ゴム引き布の端切れ（天然ゴムを布に接着したもの）
• 製造工程で発生する生ゴムくず
• ラッテックス（液状ゴム）の固形廃棄物

✗ ゴムくずに分類されない例

• 廃タイヤ（合成ゴムが大部分）
• パッキンやワッシャーの不良品（素材が曖昧な場合）
• 消しゴム（合成ゴムが多い）
• ゴム製品の使用済みスクラップ（素材が不明な場合）

この2段階で判定できない場合は、後述の「相談方法」セクションを参照してください。

製造業に多い分別ミス3パターン

私の経験では、製造業の現場で最も多い誤分別は、素材の判定が曖昧な場合です。「ゴム製だから」という単純な判断で、分別を間違えてしまうケースを何度も見てきました。

ミス①：ゴム製パッキンの素材が天然か合成か判定困難

ゴム製パッキンやワッシャーは、多くの工場で使用されます。製造工程での不良品が発生したとき、その廃棄物をどう分類するかが問題になります。

パッキンは小さな部品であり、素材表示がされていないことがほとんどです。カタログを確認しても「ゴム製」としか書かれていない場合が多いのです。その場合、天然ゴムなのか合成ゴムなのかが不明になります。

合成ゴム製のパッキンが大多数ですので、デフォルトでは「廃プラスチック類」に分類する方が安全です。ただし、サプライヤーに確認して「天然ゴム製である」という証明があれば、ゴムくずに分類できます。

実務での対応：製品メーカーやサプライヤーに「このパッキンの素材は天然ゴムか、合成ゴムか」と直接確認することをお勧めします。メールや電話で数分で確認できるはずです。

ミス②：ゴムローラー端材は加工工程での判定が必須

ゴムローラーは印刷機械や製紙機械に使用される部品です。製造や再加工の過程で、端材が発生します。

ゴムローラーは、鉄製の芯にゴムを巻き付けたもので、複合素材です。ゴム部分が天然か合成かが判定の鍵になります。

カタログを見ると「天然ゴムローラー」と記載されていることもあれば、単に「ゴムローラー」としか書かれていないこともあります。後者の場合、メーカーへの確認が必須です。

実務での対応：ゴムローラーの端材が発生した際は、①製品カタログの確認、②メーカー確認、③不明な場合は業者に相談、という順序を守ってください。

ミス③：ゴム引き布は複合素材で分類が曖昧

ゴム引き布とは、布地の一方に天然ゴムまたは合成ゴムを接着したものです。工業用途では防水性や耐久性が必要な場面で使用されます。

ゴム引き布が廃棄物になった場合、分類は「ゴム部分の素材」で判断します。天然ゴムを接着した布なら、ゴムくずに該当する可能性があります。ただし、布部分との混在がある場合、完全にゴムのみの状態なのか、布が混在しているのかで扱いが異なります。

実務では、ゴム引き布をそのまま廃棄するのか、ゴムと布を分離してから廃棄するのかで判定が変わることもあります。

実務での対応：ゴム引き布が発生した場合は、サプライヤーに「このゴム引き布のゴム部分は天然ゴムか」を確認してください。その上で、ゴムと布を分離すべきかについては、廃棄物業者の指示を仰いでください。

誤分別のリスク：法的罰則と排出事業者の責任

分別誤りは廃棄物処理法違反となる

廃棄物処理法では、排出事業者に対して、廃棄物の適正な分別と分類が義務付けられています。誤分別は単なる「手続きの不備」ではなく、法律違反です。

廃棄物処理法違反の罰則は、次の通りです。

• 無許可営業：5年以下の懲役、1,000万円以下の罰金
• マニフェスト虚偽記載：3年以下の懲役、300万円以下の罰金
• 不適正処分：5年以下の懲役、1,000万円以下の罰金

排出事業者であるあなたが、廃棄物を誤分別したまま処理業者に引き渡した場合、あなたが処罰される可能性があります。処理業者が適正に処分しなかった場合も同様です。

実務では、排出企業と処理業者の間に責任がはっきりしないグレーゾーンが存在することがあります。そのため、誤分別に気付いた際は、すぐに処理業者に報告し、対応方法を協議することが重要です。

私が許可申請を担当した際には、排出事業者の誤分別が原因で、処理業者が行政指導を受けたケースもありました。排出事業者側の責任が問われることもあるのです。

安全な実務フロー：不明な廃棄物は、分別前に業者に相談する。相談した記録（メールなど）を保管しておくことで、法的リスクを軽減できます。

ゴムくずの具体例と判定が曖昧なケース

確実にゴムくずに分類される品目

実際の現場で、確実にゴムくずに分類される品目を列挙します。これらが発生した場合は、躊躇なくゴムくずとして分別してください。

品目	発生工程	判定根拠
裁断くず	ゴム製造時に型抜きで発生	天然ゴムの製造工程由来。法律で明示
生ゴムくず	原料ゴムの加工・調整時に発生	天然ゴムの加工工程由来
ゴム引き布の端切れ	ゴム引き布の裁断で発生（天然ゴム製）	天然ゴムの加工工程由来
ラッテックス固形物	液状ゴムの凝固・固化時に発生	天然ゴムの天然原料そのもの
ゴムバンドの端材	天然ゴムバンド製造時の端材	天然ゴムの加工工程由来

これらは、いずれも天然ゴムの製造・加工工程で発生するものです。カタログで「天然ゴム製」と確認できれば、迷わずゴムくずに分類できます。

素材確認が必須な曖昧なケース【判定できないときは無料相談】

一方、判定に注意が必要なケースを挙げます。これらは、素材の確認が不可欠です。

輪ゴム：輪ゴムは天然ゴム製のものと合成ゴム製のものが混在しています。製品に「天然ゴム」と記載されていなければ、合成ゴムの可能性が高く、廃プラスチック類に分類されます。

ゴム製パッキン・ワッシャー：前述の通り、素材が曖昧な場合は、サプライヤーに確認してください。確認できない場合は、廃プラスチック類に分類する方が法的リスクが低いです。

消しゴム：消しゴムは合成ゴムが大部分です。天然ゴム製の消しゴムは市場に少なく、判定できない場合は廃プラスチック類として扱う方が安全です。

ゴムローラー・ゴムベルト：機械部品として使用されているゴムローラーやゴムベルトは、天然ゴム製のものもあれば合成ゴム製のものもあります。製品カタログで確認が必須です。

ゴム製手袋（産業用）：産業用の天然ゴム手袋の廃棄品も、ゴムくずに分類される可能性があります。ただし、複合素材（ゴム+綿など）の場合は、ゴム部分の素材確認が必要です。

ここで判定できない場合は、プロに無料で相談できます。「工場の産廃回収.com」のお問い合わせフォームから、廃棄物の情報をお送りいただければ、判定をお力添えします。無料で対応いたします。

ゴムくずの処分方法とコスト

処分の流れ：焼却・溶融から埋立まで

ゴムくずの処分は、大きく3つの方法に分かれます。

最も一般的な方法：焼却・溶融→埋立

ゴムくずは、通常、産業廃棄物処理施設で焼却または溶融されます。焼却炉で高温（約800～1,200℃）で燃やすことで、廃棄物の体積を大幅に減量できます。焼却後に残る灰は、埋立処分場で最終処分されます。

ゴムは可燃物であるため、焼却効率が高いのが特徴です。焼却時の熱量も大きく、焼却施設のエネルギー源として利用されることもあります。

リサイクル方法①：焼却灰の建材化

焼却後の灰は、単に埋立処分されるのではなく、建材の原料として再利用されることがあります。道路の路盤材、セメントの原料、または土木資材として活用されます。この場合、廃棄物は完全に資源に転換されます。

環境省統計によれば、ゴムくずの再生利用率は約60～65%で、大半が埋立処分ではなく再利用に回されています。

リサイクル方法②：ゴムチップのエネルギー資源化

焼却せず、ゴムくずをそのままチップ化して、セメント工場などの補助燃料として利用する方法もあります。この場合、廃棄物は再生燃料として資源化されます。

実務では、処理業者がどの方法を採用しているかを確認した上で、委託することが多いです。

リサイクル活用で資源が生まれ変わる

ゴムくずが処分されるのではなく、再利用される可能性は高いです。環境省の産業廃棄物統計では、ゴムくずの再生利用率は毎年60%を超えています。

建材への活用例

焼却灰がセメントの原料となり、コンクリート製品や道路舗装材に使用されます。この場合、廃棄物は建材に転換され、新しいプロジェクトで活躍することになります。

道路の路盤材

焼却灰を道路工事の基盤材として利用する事例も増えています。不透水性や支持力に優れるため、土木工事での需要が高まっています。

こうした再利用により、ゴムくずは「廃棄物」ではなく「資源」として機能しています。排出企業の視点では、環境への配慮と資源循環への貢献を同時に実現できるわけです。

処理費用の相場情報

相場：60～100円/kg（成分・含水率で変動）

ゴムくずの処理費用は、一般的に60～100円/kg程度です。ただし、これは廃棄物の条件により大きく変動します。

条件	費用への影響
含水率が高い	乾燥コストが増加→費用が上がる傾向
不純物が多い	処理が複雑→費用が上がる傾向
排出量が多い	スケールメリット→費用が下がる傾向
定期的な排出	効率化による割引→費用が下がる傾向
焼却灰を別途処分	追加費用が発生

含水率が高い（湿った状態）場合、乾燥処理のコストが上乗せされることがあります。また、ゴムくず以外の不純物（金属、布など）が混在していると、処理工程が複雑になり、費用が増加します。

逆に、月単位で継続的に排出される場合や、排出量が多い場合は、処理業者が効率的に処理できるため、単価が下がることがあります。

一社にまとめて依頼すると混載でコストを抑えられる

ゴムくずだけを産廃業社に依頼すると、運搬車両を1回の収集でほぼ使い切れず、運搬費の単価が割高になりがちです。そこで効果的なのが、複数の廃棄物を一社にまとめて委託し、混載で運んでもらう方法です。

混載とは、ゴムくず・廃プラスチック類・金属くずなど、複数種類の廃棄物を1台の車両にまとめて積み込んで運搬することを指します。1回の収集で車両を効率よく使えるため、運搬費を品目ごとに按分でき、結果として1kgあたりの総額が下がります。

たとえば、ゴムくずだけを単独で運ぶと運搬費が割高になっていたケースでも、同じ工場から出る他の産業廃棄物とあわせて一社に任せることで、収集回数を減らし、運搬費全体を圧縮できます。排出量が少ない品目ほど、この混載のメリットは大きくなります。

実務では、排出する廃棄物の種類が複数にわたる工場ほど、窓口を一社に集約する効果が出やすい傾向があります。複数の業者に分散して委託すると、それぞれに運搬費とマニフェスト手数料が発生し、かえって割高になることが少なくありません。

一社集約・混載対応の業者選び

ただし、混載によるコスト削減を実現するには、自社が排出する複数品目の処分許可をまとめて保有している業者を選ぶ必要があります。ゴムくず（天然ゴム）と廃プラスチック類の両方を扱える業者であれば、誤分別が生じやすい品目もまとめて適正に処理してもらえます。

「工場の産廃回収.com」では、あなたの工場から発生する廃棄物の情報（種類、量、発生頻度など）を一度入力するだけで、複数品目をまとめて混載対応できる業者をご紹介します。一社に集約することで運搬効率が上がり、コストと手間の両方を削減できます。

処分業者選びと相談の進め方

相談前に準備すべき情報

処理業者に相談する際は、できるだけ正確な情報を提供することで、確実な見積りと判定が得られます。

廃棄物のサンプルまたは写真

可能であれば、廃棄物のサンプルを持参するか、鮮明な写真を撮影して提供してください。写真があれば、電話やメールでの相談も迅速に進みます。

色、形状、大きさなどから、業者は経験に基づいて素材判定の精度を高めることができます。

製品カタログや発注書（素材確認用）

「このゴム製品は天然ゴムです」という確認が取れる資料があれば、最高です。製品メーカーのカタログ、発注書、あるいは仕入書の素材欄など、文書で素材が明記されているものがあれば、持参してください。

素材確認が書面であれば、業者も確実に分類でき、後々のトラブルも避けられます。

月あたりの排出量

「月にどのくらいの量が発生するのか」を把握しておいてください。毎月10kgなのか、100kgなのかで、処理費用の交渉や業者の選定が変わります。

あいまいな場合は「大体の目安」で構いませんが、できるだけ正確な数字があると、見積りの精度が上がります。

相談時に確認すべき項目

処理業者と相談する際は、次の項目を確認することで、安心で透明な取引ができます。

天然ゴムか合成ゴムかの確実な判定方法

相談時に「このゴムくずは、あなたの工程では本当に天然ゴムなのか」を業者に確認してください。業者は多くの事例を見ているため、写真や説明から素材判定の精度が高いはずです。

万が一「これは合成ゴムの可能性がある」と指摘された場合は、サプライヤーに改めて確認するか、廃プラスチック類として分別し直す判断が必要です。

処分費用の詳細内訳

見積り書には、次の項目が記載されているか確認してください。

• 処理費（1kg あたりの単価）
• 運搬費（往復の送料）
• マニフェスト手数料（通常1,500～3,000円）
• 焼却灰の処分費（別途発生する場合）

見積もりの確認ポイント

見積りは以下のポイントを確認してください。

比較項目	ポイント
総額単価（処理費+運搬費）	最も重要。1kg あたりの実質コストで比較
マニフェスト手数料の含有	見積りに含まれているか確認
処理方法（焼却か溶融か）	業者の設備により異なる。品質に影響
納期・対応速度	急ぎの場合は、対応可能な時間帯も確認
許可の種類	「産業廃棄物処分業許可」を保有しているか

単価だけでなく、業者の対応品質や許可の有無も合わせて判断することが、長期的な信頼関係につながります。

よくある質問FAQ

廃タイヤはゴムくずに分類されるのか

いいえ。廃タイヤは、ゴムくずに分類されません。廃棄物処理法では、廃タイヤは廃プラスチック類に分類されます。

これは、多くの人が誤解する重要なポイントです。タイヤはゴム製に見えますが、実際には合成ゴム（特にブタジエンゴムやスチレンゴム）を主成分とするプラスチック類なのです。

タイヤを処理する場合は、ゴムくずとして処理してはいけません。廃プラスチック類の処理業者に委託する必要があります。もし誤分別したまま処理されれば、排出事業者も処理業者も法的リスクを負うことになります。

ゴムくずと廃プラスチック類の境界線がわからない場合

判定が曖昧な場合は、迷わず処理業者または自治体の環境部門に相談してください。

多くの自治体では、産業廃棄物の分類に関する相談窓口を設けています。無料で対応してくれることがほとんどです。また、「工場の産廃回収.com」でも、無料で判定・相談に応じています。

重要なのは、判定できないまま独自に分別することです。少しでも曖昧な場合は、相談する時間をかけることが、後々の法的リスク軽減につながります。

複合素材（ゴム+布など）を分けるべきか

ゴム引き布のような複合素材の場合、分ける必要があるかは、処理業者の指示に従うことが正解です。

実務では、次の2つのパターンがあります。

パターン①：分ける場合

処理業者が「ゴムと布は分離してください」と指示する場合があります。この場合、ゴム部分をゴムくずとして、布部分を産業廃棄物（繊維くず等）として分別します。手間がかかりますが、処理費が安くなることもあります。

パターン②：分けない場合

「複合素材のままで構いません」と業者が指示する場合もあります。この場合、ゴムと布を一緒に処理します。手間は減りますが、処理費が上がることもあります。

最初の相談時に「複合素材は分けるべきか」を業者に尋ねておくことで、以降の対応がスムーズになります。

まとめ：ゴムくずの判定と処理で重要な3つのポイント

ゴムくずの分類と処理について、最も重要な3つのポイントをまとめます。

①天然ゴムのみがゴムくず。合成ゴムは廃プラスチック類

法律で明確に定義されています。ゴム製だからという外観では判断せず、素材を確認することが必須です。判定できない場合は、業者に相談してください。

②素材確認は製品カタログやサプライヤーへの確認で実施

製品に「天然ゴム」と明記されていれば安心です。曖昧な場合は、メーカーやサプライヤーに直接問い合わせることで、確実な判定ができます。

③複数品目を一社にまとめて混載依頼することでコスト削減が期待できる

ゴムくずだけを産廃業社に依頼すると、運搬費の単価が割高になりがちです。同じ工場から出る他の産業廃棄物とあわせて一社に集約し、混載で運んでもらうことで、収集回数を減らし運搬費全体を圧縮できます。複数品目をまとめて依頼できる業者を選ぶことが、コスト削減の鍵です。

「工場の産廃回収.com」では、ゴムくずを含む産業廃棄物の分類判定、処理業者の紹介、一括見積りまでをワンストップで提供しています。廃棄物の写真やカタログをお送りいただければ、確実な判定と複数業者からの見積りが得られます。無料で対応いたしますので、判定に迷った際はお気軽にお問い合わせください。

あなたの工場から発生する廃棄物を、確実に、そして経済的に処理することが、環境への責任と経営効率の両立につながるのです。